世界の食料問題の解決に取り組むNPO法人TABLE FOR TWO International（TFT）は、日本のシンボルフードの「おにぎり」でアフリカ・アジア地域の子どもたちに給食と教育の機会を提供する。

国連が定めた10月16日「世界食料デー」を記念し、「100万人のいただきます」キャンペーンとして「おにぎりアクション」を協賛企業の協力を得て、10月5日から11月15日まで実施している。

この取組みは「おにぎり」を握って食べて写真を投稿するだけで、アフリカ・アジアの子どもたちに給食が届くもの。今年で2回目の開催で、16年は11万枚の写真の投稿があり、4000人に1年分の給食を届けることができた。今年は20万枚の写真投稿、給食100万食を届けることを目指す。

5日、東京都内で開催した発表会で、安東迪子TFT事務局長は、TFTの活動を「先進国の大人と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うがコンセプト。社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の一部が寄付され世界の子どもに給食をプレゼントできる社会貢献活動。気軽に社会貢献活動とメタボ予防ができるという一石二鳥の取組みが評価され、企業の社員食堂やレストランを中心に参加し、10年間で累計5300万人超が参加し約5300万食を提供した」と説明。さらに、給食提供により、就学率や出席率も大幅に向上する事例も紹介した。

キャンペーン責任者の大宮千絵氏は、今回の企画趣旨を「おにぎりは誰かのために握る機会が多い食べ物で、誰かのために、を世界の子どもたちへに置き換えて参加してほしいとの願いを込めた」と説明。

参加方法は、おにぎりにまつわる写真を“#OnigiriAction”をつけてSNSに投稿またはTFT特設サイトに投稿すると、1枚の写真投稿につきアフリカの給食5食に相当する寄付（100円）を協賛企業が提供し、世界の子どもたちに給食をプレゼントできる。

今回の参加企業は、旭化成ホームプロダクツ（初参加）、イオンリテール、伊藤園、オイシックス、日本航空（初参加）、福井県あわら市（初参加）、若菜、FiNC（初参加）など。協賛団体として、寄付金の提供や、おにぎり関連の寄付付き食品・メニューを販売する予定。また、社員食堂プログラム実施企業・団体（約650団体）がTFTメニューを社員食堂で販売する。

◇日本食糧新聞の2017年10月11日号の記事を転載しました。